移転後の【オフィスサイン】や【在空サイン】はどこに依頼する?
オフィス移転業者によって、適したビル選びからサポートしてくれて、引っ越しを済ませてからは、オフィスサインや在空サインをどうすべきか、悩むことになるでしょう。さらに、どこに依頼するのが利に適っているのか、そうしたことも移転前にしっかり調べてみましょう。
オフィス通販で手軽に済ませよう
移転後の「オフィスサイン」「在空サイン」をどこに頼むのがいいのでしょうか。オフィス移転が決まってからは、引っ越し作業などもあって、バタバタとせわしくなるでしょうから、オフィス用品についてもサクサクと流れるように頼みたいものです。それならば、オフィス通販はいかがでしょう。
ちなみに、オフィスサインはビルの中での階数表示やフロア案内などのサインになるもので、ビルのエントランスにおすすめのものは平面図つきの案内板に施設案内が入っているタイプで、もちろん、大きさや高さ、段数の変更も可能です。
また、エレベーターにもオフィスサインを設置してみるのもありでしょう。移転後の階数によっては、エレベーター内で案内を見る時間がつくれるので便利なものです。ちなみに、注意事項やイベント紹介など、差し替えができるオフィスサインもありますから、移転後に内容を修正してもいいでしょう。
さらに、移転後は在空サインも必要になります。社長室をはじめ、各部署、会議室などにも必要になりますし、ビルの雰囲気も左右するでしょう。スタイリッシュなプラライン仕上げで側面タイプならば、視認性が高くておすすめです。もちろん、正面タイプもあります。ステンレス製スライド式がもっともポピュラーのようで、来客中、不在、在室表示に差し替えができます。
依頼の流れは、手軽にインターネットから可能です。データ校正が不要な場合には、製作して配送してもらうだけです。データ校正が必要ならば、入稿方法は専用フォームからWEB入稿を選ぶだけです。別注オーダーならば、希望イメージやサイズ、設置場所などの概要など、必要な情報を問い合わせフォームより知らせるだけです。手軽さでいえば一番理想的ではないでしょうか。
取り付けまで任せることができる看板業者
オフィス移転をきっかけに、雰囲気を変えるために使い勝手がイマイチだった従来のレイアウトの変更をすることもできます。特にエントランスはオフィスのロゴデザインを用いるなどすれば、従業員のモチベーションも高まり、取引先からの印象もいいはずです。
ちなみに、人気の在空サインなどはPDF図面をダウンロードして使えるために、低コストで自社製というのはいかがでしょうか。もちろん、この場合には取り付けについては、大阪の工務店や看板業者に依頼することになります。ですから、せっかくならば、工務店や看板業者に相談するのもありでしょう。
地元密着型となるため、ニーズに合わせた提案もウリですし、デザインセンスも持ち合わせています。また、オフィス移転後にOA機器やIT機器も導入するでしょう。購入ではなく、リースあるいはレンタルサービスを活用するならば、そうした依頼先もおすすめです。
看板業者ならば、一般的な流れとして、レイアウトなどのコンセプトを考えましょう。依頼する業者を選定してからは、業者とデータ作成などの打ち合わせをしたり、見積りや発注をおこないます。
業者をそのまま活用してみるのも手の内
一貫してサポートすることが可能なのが、いわゆるオフィス移転業者です。移転後の在空サインなども一貫して依頼することができます。レイアウト設計から内装工事、オフィス家具選定、それに新しい住所が記載された名刺作成までできるようです。
大阪という地元密着での環境づくりに強みを持ち、アフターフォローも万全である評価高がある業者を選びましょう。ちなみに、オフィス移転業者に依頼する場合、コンサルティングにより提案をおこなってくれるケースがありますが、ムダを少なく、低価格で実行することが可能であれば、時間も手間も省くことができるでしょう。表示する文字内容、ロゴデータ、簡単なイラストや画像などまで考慮したいのなら、別注オーダーが理想的です。
従業員のことも考えれば、快適で効率的なオフィスを実現できる業者選びをしたいものです。移転について相談からのってもらったのなら、話も早いでしょう。細かな確認作業なども必要になり、状況次第によって判断に困るケースもあるでしょうが、そうした点も理解してくれているでしょうから、効率がいいのは移転をすすめてくれた業者ということになるでしょう。
移転後には、オフィスサインや在空サインというオフィス用品が必要になります。案内の目的もあるため、移転後に発注しなければなりません。もちろん、既存のものを使うこともありですが、せっかくならば、新しいものを取り付けましょう。
その際の依頼先となるのは、手軽さでは通販ですが、看板業者もあれば、オフィス移転業者にそのまま相談することも可能です。もちろん、引き受けてくれるかどうかは、業者次第ですから、相談してみましょう。